トピックスボード
夏本番
2014-07-23
関西地方も梅雨が明けて､いよいよ夏本番となりました
体調には､くれぐれも注意して夏バテなどしないように
しましょうね！
原発の稼動しない初めての夏です
エアコンなど電気消費量にも気をつけて暑い夏を乗り切りましょう
網戸キャンペーン
2014-07-02
いつもお世話になっております
「地球に優しい環境を」を目指しこれからの季節
冷房を出来るだけ我慢して自然の風を取り入れて、原発ゼロの夏を乗り切らないといけませんね
弊社も日頃の感謝を込めまして、毎年行っております網戸キャンペーンをさせていただきます
期間は７月～８月末まで納品・施工と致します。
窓用網戸の新設・貼り替え・玄関や勝手口に新設網戸など通常価格より大変お安く販売いたします
お気軽にお問い合わせください！！
住宅業界ニュース
2014-06-11
日本では２０２０年とされていますが、前倒しで２０１７年には義務化されるようになりそうですが、
先進国ドイツなど欧州ではすでに省エネ住宅が義務化されています。
イノベーションはエネルギーの効率化へ
パッシブハウスはドイツのパッシブハウス研究所で確立した省エネ住宅のスタンダード。ＥＵ（欧州連合）は２０１９年からすべての加盟国と地域でパッシブハウスレベルの省エネ基準を義務化する。つまりパッシブハウス基準の住宅でないと新築はできなくなる。イノベーションは間違いなくエネルギーの効率化へ向かっている。
ヨーロッパが主導するかたちで、世界中でパッシブハウスの普及が進められてきた。寒い地域だけでなく暑い地域でも採用されている。日本の温暖な地域においても建物の断熱、気密性能を向上させることで冷房負荷を低減することが実証されており、さらに太陽光などの持続可能エネルギーを採用することで省エネで居住性の高い住宅をつくることができる。パッシブハウスはエネルギー革命をもたらすといってもいい。
パッシブハウスを実現するための要因は５つ。第１は床、壁、屋根の断熱性能、第２は熱橋（ヒートブリッジ）、第３は窓の断熱性能、第４は気密施工、さらに第５として換気がある。これらの点について一定の基準をクリアできれば、トータルコストが一番安くなるのが特徴でもある。
パッシブハウスの推進にあたっては、国際的な普及団体と情報を共有することによって「いかにパッシブハウスが進化しているか」を理解し、実践することが必要だ。今後数年でこうしたスキルを習得する人が増えてくるはず。パッシブハウスの設計やコンサルタントとしての資格認証制度がさらに整備されることになる。
（ヴォルフガング・ファイスト博士来日記念エネルギーシフト・シンポジウムより）
梅雨入り
2014-06-04
今日に関西地域も梅雨入り宣言がでました
ジメジメした不快な時期になりますね
お洗濯物の渇きが悪いし、特に共働きのご家庭はもっと困りますよね
またこの季節でも他国から黄砂やＰＭ2.5などが飛んできて、ｱﾚﾙｷﾞｰ性鼻炎の方は目や鼻の調子が悪いようです
それが付着した洗濯物をお家に取り込んだら最悪ですよね
そんな時に活躍するのが「アルミ製テラス囲い」です
洗濯物を雨や黄砂などから守ってくれます
弊社の一押し商品ですので、一度チェックして見てください！！
住宅業界ニュース NO2
2014-04-30
省CO2の実現性に優れたリーディングプロジェクトとなる住宅・建築プロジェクトを
公募する「平成26年度（第1回）住宅・建築物省CO2先導事業」の申し込みが、
4月25日（金）からスタートしました。第1回公募の応募期限は6月16日（月）
（消印有効）まで。平成26年度事業においても、昨年度同様に特に対応が求められる
特定課題が設定され、プロジェクトが募集されます。
■特定課題
応募にあたっては、下記の特定課題のうちのいずれか、またはそれらの組み合わせ
を選択し、選択した課題に対応するプロジェクトとすること
（課題4のみに対応する提案も可）
課題1. 街区や複数建築物におけるエネルギー融通、まちづくりとしての取り組み
課題2. 非常時のエネルギー自立にも対応した取り組み
課題3. 被災地において省CO2の推進と震災復興に資する取り組み
課題4. 上記の課題1～3以外のその他先導省CO2的技術の導入・普及の取り組み
■対象事業の種類
①住宅及び住宅以外のオフィスビル等の建築物の新築
②既存の住宅・建築物の改修
③省CO2のマネジメントシステムの整備
④省CO2に関する技術の検証
■対象事業の要件
応募にあたっては、下記の(1)～(3)の要件に該当する必要があります。
(1)新築、既存改修に関するプロジェクトについては、以下の省エネルギー性能を
満たしていること
・新築される住宅・建築物については、省エネ法に基づく建築主等の判断の基準を
満たしているものであること
・既存改修される住宅・建築物については、改修部分が原則として省エネ基準に
適合するものであること
(2)住宅・建築物プロジェクト総体として省ＣＯ２を実現し、先導性に優れている
プロジェクトであること。
(3)平成26年度に事業着手するもの
■補助額
戸建住宅（新築、改修、マネジメント、技術の検証）
１戸あたり300万円以内
■公募・事業登録期間
平成26年4月25日（金）～平成26年6月16日（月） 消印有効
